リモートワークで田舎へ移住するメリットデメリット

リモートワーク中の女性

リモートワークをしながら田舎暮らしを楽しむ生活は、自由で開放的な働き方をしたい方にピッタリです。しかし、さまざまなメリットがある一方で、田舎でリモートワークを行うデメリットについても考慮する必要があります。ここでは、リモートワークで田舎へ移住するメリットとデメリットについて解説します。メリットとデメリットをそれぞれ理解し、自分のライフスタイルや働き方に合うかどうかを考えてみましょう。

メリット

田舎でリモートワークをする場合、以下のようなメリットがあります。

・生活費を節約できる
・家族との時間が増える
・自然を感じながら働ける

田舎だからこそ味わえる利点も多く、ライフワークバランスの良い生活を送ることができます。では、各メリットを詳しくチェックしていきましょう。

生活費を節約できる

リモートワークで田舎へ移住するメリットに、生活費を節約しやすいという点があります。都市部で働く場合、職場の近くに住むとなると、住居費が高額になりがちです。一方の田舎エリアは、都市部よりも住宅購入費や家賃が安く、住居費の大幅なコストダウンに繋がります。また、農業が盛んな地域では、地元住民の作った農作物を格安で購入できる販売所もあります。自分自身で家庭菜園に挑戦するという選択肢もあるため、食費を抑えて暮らすことが可能です。

家族との時間が増える

リモートワークをするということは、家にいる日数が増えるということです。そのため、家族とより多くの時間を一緒に過ごせるというメリットがあります。通常、会社に出勤する場合、就業時間に往復の通勤時間がプラスされます。都市部では渋滞も発生するため、早朝に家を出て夜遅くに帰宅という生活を送る会社員も珍しくありません。一方のリモートワークでは、在宅か近隣のサテライトオフィス・コーワーキングスペースで仕事を行います。自宅でリモートワークを行う場合、実際に働く時間のみが就業時間となり、往復の通勤時間が発生しません。また、サテライトオフィスやコーワーキングスペースに行く際も、田舎生活なら渋滞に巻き込まれることがないというメリットがあります。都市部で働くよりも長い時間を家で過ごせるため、家族との時間を充実させることができます。

自然を感じながら働ける

出社する必要のないリモートワークでは、自宅を仕事場として活用できます。そのため、移住先に田舎エリアを選んだ場合、森、山、海といった自然を身近に感じながら働けるというメリットがあります。風の音や虫の声を聞きながら仕事ができるので、ストレスフリーな職場環境を求める方に最適な働き方です。「コンクリートに囲まれた都会で働くのは息が詰まる」「草花や自然を感じながらのんびりと働きたい」という方は、ぜひ田舎でのリモートワークを検討してみましょう。

デメリット

リモートワークで田舎へ移住する場合、以下のようなデメリットがあります。

・仕事の効率が下がる可能性がある
・コミュニケーションが取りづらい
・仕事に集中できない可能性がある

リモートワーク全般に言える問題点でもありますが、田舎に移住することでより深くデメリットを感じることになります。移住後に後悔しないためにも、田舎でリモートワークを行うデメリットについてしっかりと確認しましょう。では、各項目の詳細を見ていきます。

仕事の効率が下がる可能性がある

田舎エリアでリモートワークを行う場合、仕事が効率良くできない可能性があります。一般的なリモートワークでは、パソコン機器とインターネット環境が必須です。しかし、移住先によってはネット環境が不安定な場合も多く、思うように業務が進まないケースも多々あります。特に田舎への移住を検討している方は、通信速度が都市部よりも遅くなる可能性を考慮しておきましょう。また、リモートワークを取り入れて間もない会社で働く場合、必要な資料が完全デジタル化されてないことがあります。優先順位の高い資料のみがデジタル化の対象となっていることも多く、会社に行かないと自分が必要な資料を見られないという事態も起こりがちです。出社している社員に連絡を取るなどの手間が発生するため、効率的に働くことが難しいというデメリットがあります。

コミュニケーションが取りづらい

リモートワークすることで、社内の人間と円滑なコミュニケーションを取りにくくなるというデメリットが生まれます。自宅やサテライトオフィス・コーワーキングスペースで働くリモートワークでは、一緒に働く仲間と顔を合わせる機会がありません。メールやチャットでのやり取りがメインとなるため、コミュニケーションが希薄になりがちです。また、機械に不慣れな社員は、リモートワーク時にコミュニケーションツールを上手く使いこなせない可能性があります。情報のやり取りが遅れたり、連絡ミスに繋がったりすることから、出社時よりもトラブルを生みやすくなってしまいます。移住先でリモートワークを行う場合は、オンラインミーティングなどで積極的にコミュニケーションを図るよう意識しましょう。

仕事に集中できない可能性がある

自宅でリモートワークを行う場合、人によっては仕事に集中できない可能性があります。出社せずに仕事をするということは、自分自身でモチベーションを維持しながら働くということです。そのため、集中力が途切れやすい方や、テレビなどの誘惑に負けてしまいがちな方は、リモートワークでは仕事に打ち込みにくいというデメリットがあります。特に、都市部から田舎エリアに移住してリモートワークをする場合、これまでの暮らしと全く違う環境に非日常感を覚えがちです。「仕事をしている」という感覚に切り替えにくいことから、ダラダラと仕事をしてしまう可能性があります。田舎でリモートワークをするのが難しいと感じたら、サテライトオフィス・コーワーキングスペースを利用するのがおすすめです。自宅ほどの誘惑がないため、リモートワークでも集中して働くことができます。

リモートワークに関する移住支援のある自治体

田舎の家

移住支援が活発な自治体では、リモートワークに関するさまざまな制度が施行されています。リモートワークを機に田舎移住する方は、地方の自治体がどのような移住支援を行っているか調べてみましょう。今回は、特に移住支援が盛んな自治体として以下を紹介します。

・静岡県沼津市
・山梨県富士吉田市
・栃木県

田舎エリアの自治体は、移住者促進のために多種多様な制度や活動を行っています。リモートワークに関連する支援も多く、さまざまな恩恵を受けながら暮らすことが可能です。では、各自治体が行うリモートワークに関する移住支援を見ていきましょう。

静岡県沼津市:テレワーク移住支援補助金交付制度

静岡県沼津市では、「テレワーク移住支援補助金交付制度」を設けています。テレワークを理由に静岡県外から沼津市へ移住してきた方を対象としており、条件を満たすことで補助金を受給できます。沼津市が行う主な補助内容は、以下です。

・住宅購入に掛かった費用への補助金支給
・賃貸に入居する際に掛かった費用への補助金支給
・引っ越しに掛かった費用への補助金支給

上限額は60万円となっており、移住時にかかる経済的な負担を軽減することができます。ただし、申請者の年齢や、働いている企業が静岡県外であることなど、沼津市が提示する条件を全てクリアする必要があります。

山梨県富士吉田市:テレワーク支援奨励金

山梨県富士吉田市が行う移住支援に、「テレワーク支援奨励金」があります。テレワークを行っている移住者に対して、1世帯あたり月額10,000円を補助するという制度です。補助期間は最長2年間となっており、年齢、1ヶ月の出勤日数、申請期限などの条件を満たした移住者が受給対象となります。また、「テレワーク支援奨励金」を受給するには、富士吉田市から50km以上の企業に在籍していることが必須となります。静岡県の特定の地域(小山町、御殿場市、裾野市)は除外されているので、移住検討者の方は注意しましょう。尚、「テレワーク支援奨励金」を申請する場合は、富士吉田市が実施する他の移住支援を利用することができません。田舎移住への経済的負担を軽減させたい方は、自身に最適な移住支援がどれなのかを十分に見極めることが大切です。

栃木県:とちぎでTRY!テレワーク移住体験補助金

栃木県では、東京圏で働く移住検討者のために、「テレワーク移住体験補助金」を実施しています。テレワークで田舎移住をする際、移住後の暮らしやすさやテレワーク環境は気になるポイントです。そのため、移住後の生活をより具体的にイメージできるように、移住検討者の移住体験経費を補助する取り組みを行っています。補助の対象となる経費には、以下が含まれます。

・テレワーク移住体験中の宿泊費や賃料
・コーワーキングスペースやインターネットなどの利用料
・テレワーク移住体験中の光熱水費
・レンタカー利用料など生活に掛かる経費
・テレワーク移住体験地までの往復交通費
・ポケットWi-Fiのレンタル料など通信費

「テレワーク移住体験補助金」の受給は、東京圏在住者であることや、移住相談窓口で事前相談をしていることが条件となります。受給上限は10万円となっており、移住体験の期間は最短6泊7日~最長1ヶ月です。移住体験には、自分と移住先の相性をチェックできることはもちろん、移住後のテレワークをスムーズにしてくれるというメリットがあります。本格的な移住体験を検討している方は、栃木県への移住を検討してみてはいかがでしょう?

リモートワークが普及すると会社側にもメリットがある

OKポーズをしている会社員

被雇用者にとってメリットの大きいリモートワークですが、企業側にもさまざまなメリットがあります。リモートワークの普及で発生する会社側のメリットには、以下が挙げられます。

・幅広い人材を探すことができる
・会社にとってのアピールになる
・コスト削減につながる

従来の働き方よりも幅広い人材を探せるほか、高い宣伝効果やコスト削減を実施することもできます。それでは、各メリットの詳細を確認していきましょう。

幅広い人材を探すことができる

リモートワークの導入には、これまで以上に幅広い人材を探せるというメリットがあります。会社以外の場所から働けるリモートワークでは、県外や遠方に住む求職者を採用することが可能です。日本全国はもちろん、海外からも優秀な人材を募ることができるため、会社全体の質を高めることに繋がります。また、リモートワークの普及により、外で働けない層にも新たな雇用機会が生まれました。能力や経験があっても、育児、介護、その他の理由で家を空けられない人は多く存在しています。しかし、自宅を職場にできるリモートワークなら、家から一歩も出ることなく働くことが可能です。これまで採用市場に上がってこなかった層が新たに参入するため、会社は幅広い層から人材を吟味できるという利点があります。

会社にとってのアピールになる

​​リモートワークの実施は、会社のイメージ向上に繋がるというメリットがあります。出社することなく仕事ができるリモートワークは、比較的新しい働き方です。そのため、積極的にリモートワークを取り入れている会社は、「出社して働くという固定観念にとらわれず、多様な働き方を取り入れた会社」というプラスイメージを獲得することができます。従業員にとってもライフワークバランスを取りやすい働き方となっており、リモートワークの実施は会社側にとって大きなアピールポイントとなります。また、企業のイメージが向上するということは、世間や求職者からも高い評価を得るということです。提供している製品・サービスの売り上げアップを狙えるほか、質の良い人材が集まりやすいという利点もあります。

コスト削減につながる

リモートワークを導入することで、会社側はコスト削減を実現できます。初期費用こそ掛かるリモートワークですが、長期的な視点から見ると、以下のようなコストが節約可能です。

・従業員への交通費支給
・消耗品の出費
・光熱水費
・会社のテナント料

従業員へ交通費を支給している会社の場合、リモートワーク導入により交通費の全額を節約することが可能です。さらに、従業員が会社に出社するか否かで、事務用品、日用品、光熱水費の出費が大きく異なります。リモートワークなら文房具、トイレットペーパー、洗剤、水道代、エアコン代といった幅広い経費が削減できるため、大幅なコストダウンに繋がります。また、リモートワークで働く従業員が増えれば、その分オフィスやワークスペースを縮小することが可能です。全従業員のデスクを取り揃える必要もなく、必須設備を置ける広さがあれば十分なので、小規模でテナント料の安い場所を選べるというメリットがあります。

まとめ

今回は、田舎に移住してリモートワークを行うメリットとデメリットについて解説しました。田舎でのリモートワークには、経済面やライフワークバランスの観点におけるさまざまなメリットがあります。しかし、仕事の効率低下やコミュニケーション不足といったデメリットがあるのも事実です。田舎でリモートワークを行う場合は、事前調査を行う、積極的にコミュニケーションを図る、自身のモチベーションアップを意識するなど、仕事がしやすい環境を整えることが大切です。リモートワークでも仕事が捗る工夫を凝らし、田舎でのストレスフリーな働き方を実現しましょう。